ワーキングホリデー協定国は29カ国！英語圏のおすすめ5選を解説

年々参加者が増加しているワーキングホリデー。英語を学ぶだけでなく、仕事をしたり観光したりと、自分好みの海外生活にチャレンジしたいと思っている人も多いのではないでしょうか。

現在、日本がワーキングホリデー協定を結んでいるのは全29カ国（※1）。今回は、その中でも英語圏のおすすめ渡航先を5カ国ご紹介します。

各国の特徴や費用の目安はもちろん、ワーキングホリデーとはそもそもどんな制度なのか、渡航先を選ぶ基準やデメリットなどもまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。

ワーキングホリデー協定国一覧

そもそもワーキングホリデーとはどういった制度なのか、どんな国へ渡航できるのかなど、ワーキングホリデーの基本情報から見ていきましょう。

ワーキングホリデーとは

ワーキングホリデーとは、日本と協定を結ぶ二国間の文化理解を深めることを目的とした制度です（※2）。18～30歳の青少年を対象としており、滞在中は各国の取り決めに基づき就学や就労などが認められます。

年齢の制限はありますが、ビザが有効な間は勉強・就労・観光と「休暇」のように自由に過ごせるのがワーキングホリデービザのコンセプトです。

ただし全く自由というわけではなく、ビザ取得条件や滞在時のルール（就労期間や就学期間など）は国によって異なります。またビザを取得できるのは、1カ国につき一度まで。例えば、1回カナダへワーホリに行った人は、再度カナダのワーホリビザを申請することができません。

ワーホリビザの有効期限は1年間としている国がほとんどですが、条件によっては延長できたり2年間の滞在を許可していたりする国もあります。

ワーキングホリデー協定国は2023年7月現在で29カ国

日本では1980年にオーストラリアとの間でワーキングホリデー協定が始まり、2023年7月現在では以下の29カ国との間で協定を結んでいます（※3）。

地域	国
北米	カナダ
オセアニア	オーストラリア、ニュージーランド
アジア	韓国、台湾、香港
ヨーロッパ	フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、スペイン、オランダ、イタリア、デンマーク、ポーランド、スウェーデン、ノルウェー、アイスランド、フィンランド、ポルトガル、チェコ、スロバキア、ポルトガル、ハンガリー、リトアニア、エストニア、ラトビア
南米	チリ、アルゼンチン

英語圏ワーキングホリデー協定国おすすめ5選

全29カ国もあると、どこの国を選ぶべきか迷ってしまいますよね。そこで次は、協定国の中でも特に人気の高い渡航先5カ国を紹介します。各国の特徴やビザの条件などもまとめていますので、参考にしてみてください。

なお、各国の表に記載している「最低資金」は、ビザ申請時に必要な貯金や費用、渡航費などの合計金額を記載しています。現地での生活費や語学学校の学費などは含まれていません。

（1）オーストラリア

「1年以上滞在したい」という気持ちがある人におすすめなのがオーストラリア。もともとのワーホリビザの有効期限は1年間ですが、滞在期間中に政府が指定する条件をクリアすればビザを延長できるのがオーストラリアの最大の特徴です。

滞在可能期間が長いことやビザ発行人数が多いことから、協定国の中でも特に高い人気を誇っています。多国籍国家で留学生も多いので、語学を学ぶ環境が整っていたり働き口を見つけやすかったりするのも注目ポイントです。

参加可能年齢	18～30歳（申請時点）
ビザの期間	1年間　※最大で2年間延長可能
滞在条件	通学期間：最長4ヶ月、就労期間：1人の雇用主（1社）につき最長6ヶ月まで
最低資金	約63万円

オーストラリアでのワーキングホリデーを具体的に検討するなら、スクールウィズのLINE相談をご利用ください。費用やおすすめの都市や語学学校、見積もりや申込手続きなど、状況に合わせて留学カウンセラーが無料で相談に乗るので、検討を前に進められます。

その他、オーストラリアでのワーキングホリデーについて、詳しくは下記記事をご覧ください。
ワーキングホリデーならオーストラリアがおすすめ！必要費用や条件を徹底解説

（2）ニュージーランド

ニュージーランドは自然豊かな環境で過ごしたい人にぴったりな国。オークランド・ウェリントン・クライストチャーチなど、ニュージーランドの街はどこも自然と共存しており、数十分歩けばビーチや森に行くことができます。

またワーホリビザを取得しやすいのも特徴の1つ。ニュージーランドでは申請にあたって大きな条件や人数制限もなく、滞在期間中の就労制限も特にありません。また英語が苦手な人でも仕事しやすい「ファームジョブ」の数が多いのもうれしいポイントです。

参加可能年齢	18～30歳（申請時点）
ビザの期間	1年間
滞在条件	就学期間：最長6カ月
最低資金	約62万円

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ニュージーランドワーホリについて、詳しくは下記記事をご覧ください。
ワーキングホリデーはニュージーランドで！費用やおすすめの仕事をまるっと解説

（3）イギリス

イギリスのワーホリビザは、正式名称を「Youth Mobility Scheme visa（通称YMSビザ）」と言います。YMSビザは他国のワーホリビザと異なり、「休暇」ではなく「イギリスでの就労」を目的としています。

ワークビザと異なる点は、就労だけでなく就学も許可されていることや就職先の制限なども特にないということ。ビザの期限が2年間と長いのも特徴です。ビザは抽選式で必ず取得できる保障はありませんが、イギリスに長期滞在したい人はチャレンジしてみましょう。

参加可能年齢	18～30歳（申請時点）
ビザの期間	2年間
滞在条件	なし
最低資金	約72万円

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イギリスワーホリについて、以下の記事ではさらに詳しく解説しています。
ワーキングホリデーはイギリスで決まり！費用や申請方法など詳しく解説

（4）アイルランド

アイルランドでは英語が公用語のように話されており、主にEU圏内からたくさんの学生が英語を学びに訪れます。同じヨーロッパに位置しながらイギリスよりも比較的物価が安く、低予算で留学できるのが魅力。ビザは抽選式ですがイギリスよりも当選確率が高いといわれています。

就学や就労に関して大きな制限もないので、1年間にわたり十分に学習や就労経験を積むことができますよ。また首都のダブリンは近隣国とのアクセスも良好なので、あちこち旅行したい人にもおすすめです。

参加可能年齢	18～30歳まで（申請時点）
ビザの期間	1年間
滞在条件	就労期間：週39時間まで
最低資金	約92万円

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アイルランドワーホリについて詳しく知りたい人は下記記事をご覧ください。
アイルランドでワーキングホリデーをしたい人必読！基本情報から体験談まで一挙解説

（5）カナダ

カナダはじっくりと英語を学びたい人に特におすすめです。カナダでは最長で6カ月間の就学が許可されているうえ、日本で習う「アメリカ英語」に近い英語が話されています。独特の訛りも少ないので、英語初心者の人でもなじみやすいですよ。

1年間のビザ発行数には制限がありますが、枠数は6,500人と多め。枠数に余りがある限り申請すれば高確率でビザが発行されると言われており、チャレンジしやすいのもポイントです。ただし、エリアによっては英語ではなくフランス語が公用語になっている場合もあるので注意しましょう。

参加可能年齢	18～30歳（申請時点）
ビザの期間	1年間
滞在条件	就学期間：最長6カ月
最低資金	約35万円

カナダでのワーキングホリデーを具体的に検討するなら留学カウンセラーが無料で相談に乗るので、下のボタンよりLINE登録の上ご相談ください。

カナダでのワーホリについて詳しく知りたい人は下記記事をご覧ください。
カナダでワーキングホリデーをしたい人必読！費用からおすすめの仕事まで徹底解説

ワーキングホリデー渡航先選びでよくあるFAQ

最後に、渡航先を選ぶ際によくある疑問点をまとめました。

ワーキングホリデー先を選ぶ基準は？

どこの国を選ぼうか迷っているなら、まずは下記のポイントを基準に自分の希望を整理してみましょう。

• ・どんな環境で生活したいか
• ・ワーホリ生活で何をしたいか
• ・どのくらいの予算を用意できるか

始めに「どんな環境で生活したいか」を考えてみましょう。都会に暮らしたいならイギリス・ロンドンやカナダ・トロント、自然豊かなところで生活したいならニュージーランドやオーストラリア、日本人の少ない環境で学びたいならアイルランドなど、希望する周辺環境によって選ぶべき国やエリアは変わります。

また、ワーホリビザといっても国によって就労・就学可能期間が異なります。長期間学校に通いたい、海外でしっかり就労経験を積みたいなら、イギリスやアイルランド、カナダなどの制限が少ない国を選びましょう。

そしてやはりポイントとなるのが予算です。

カナダやイギリス、オーストラリアなどの人気国は物価が高く、語学学校の費用や滞在費なども高くなりがち。現地でどのくらいのお金を稼げるか、どのくらい学校に通うかなどもポイントになりますが、費用を抑えたいなら比較的滞在費が安く済む国・エリアを選ぶのがおすすめです。

ワーキングホリデーのデメリットが知りたいです

ワーキングホリデーのデメリットとしては、主に下記の4つが挙げられます。

• ・渡航先が限られる
• ・キャリアに空白ができる場合がある
• ・必ず（スムーズに）仕事が見つかるとは限らない
• ・英語が飛躍的に伸びるとは限らない

ワーキングホリデービザを使って渡航できるのは29カ国のみ。例えば協定を結んでいないアメリカなどの国には渡航できません。

また協定国によっては年間の募集人数を制限していたり抽選式を採用していたりする場合があります。必ずしも第一希望のビザが取得できるとは限らないことも覚えておきましょう。

また社会人の場合、ワーホリに行くために仕事を辞める必要がありますよね。そのため、場合によってはキャリアに空白ができることもあります。

「ワーホリに行きたいけどキャリアに悪影響が出ないか心配」という人は、ワーホリ期間中に英語力を高めたり帰国後のキャリアを見据えた就労経験を積んだりと工夫して過ごしましょう。

ただし、必ずしもスムーズに仕事が見つかるとは限りません。英語力が乏しいと仕事先の選択肢が少なくなってしまうので、仕事探しをする前にある程度英語力を高めておくことが大切です。

英語力に関しても、「海外に行けば自然に英語が喋れるようになる」というわけではないことにも注意が必要です。英語を話せるようになるには勉強が必須。

日本に居るときから英語学習に力を入れたり、現地では積極的にアウトプットしたりとコツコツ努力を続けましょう。

アメリカではワーキングホリデーはできませんか？

上述の通り、2023年7月時点では日本とアメリカはワーキングホリデー協定を結んでいません。

そのためアメリカに滞在したい場合、学校で勉強したいのか働きたいのか目的をはっきりさせ、それに合ったビザを申請する必要があります。

まとめ

今回は、ワーキングホリデーの概要やおすすめの国、ワーキングホリデーに行くうえで気になる疑問点について解説しました。

1年以上と長期にわたり海外での就労・就学経験を積めるワーホリビザは、使い方次第で自分の経験値を高め、人生の選択肢をグッと広げてくれるもの。1カ国につき一度のチャンスなので、興味があるなら思い切ってチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

スクールウィズでは、渡航先選びの相談なども受け付けています。より具体的にワーキングホリデーのプランを練りたい人はお気軽に相談してみてくださいね。

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2. ステップ2：相談する
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