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ワーキングホリデーに行くには休職する?しない?社会人の疑問に答えます!

ワーキングホリデー 休職

ワーキングホリデーを考えているとき、

「ワーキングホリデーに行きたいけど退職はしたくない」
「休職してワーキングホリデーに行けるのだろうか」
「大学を卒業後、就職する前にワーキングホリデーに行きたい」

などの疑問を持っている方も多のではないでしょうか。

結論として、ワーキングホリデーは休職制度を活用することで、キャリアや仕事に大きな影響を与えずに、海外に滞在することも可能です。

そこで今回は、ワーキングホリデーを考えている方に向けて、制度の内容や休職制度を活用するメリットなど、疑問に徹底的に答えていきます。

本記事の筆者である私も、留学中に多くのワーホリ希望者や経験者と出会いました。その経験をふまえつつ、お話をしますね。

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ワーキングホリデーとは?制度の概要や協定国を紹介

ワーキングホリデー 休職

ワーキングホリデーとは、日本と協定を結んでいる国に1〜2年の滞在ができる制度です。

内容として、協定国の18〜30歳までの青年に対して、滞在や就学、就労を認めています。

滞在中は、旅行やアルバイト、語学習得など何をしても問題ありません。過ごし方はすべて自由です。

日本との協定国

2019年現在、日本は世界にある22カ国とワーキングホリデーの協定を結んでいます。

それぞれの国の特徴を、簡潔に解説しますね。

南米

アルゼンチン
年間発給数 200人

南アメリカ初の協定国です。世界8位の国土面積を誇り、山岳地帯が面積の大半を占めています。
自然豊かでワインや料理も美味しいため、グルメ好きにおすすめの国です。

チリ
年間発給数 200人

南アメリカにある協定国で、南北に長い国土が特徴です。
公用語はスペイン語。そのため、スペイン語を習得するために滞在する人が多いです。

オセアニアや北米

オーストラリア
年間発給数 制限なし

ワーキングホリデーで人気がある国のひとつです。英語を学ぶだけでなく、農園での仕事で貯金する人が少なくありません。

条件を満たすことでセカンドビザや、サードビザの取得もできます。私の友人も、オーストラリアワーホリに行った人が多いです。

カナダ
年間発給数 6,500人

オーストラリアの次に人気のある国で、治安が良いです。ワーキングホリデー中は、語学の勉強に集中する人が多いです。

ニュージーランド
年間発給数 制限なし

大自然が魅力的なニュージーランドでは、アウトドアを楽しむ人が少なくありません。のんびりスローライフを送りたい人や、ファーム(農園)で働きたい人におすすめです。

ヨーロッパ

アイルランド
年間発給数 400人

自然豊かで緑が美しい国です。公用語はアイルランド語ですが、英語も話されています。アイリッシュパブが有名のため、お酒好きにはたまりません。

イギリス
年間発給数 1,000人

ヨーロッパの中でも人気がある国です。2年間の滞在ができ、ワーキングホリデー中はすべて語学習得に集中する人も少なくありません。

ただし応募者が非常に多いため、当選するには厳しい倍率をくぐり抜ける必要があります。

オーストリア
年間発給数 200人

ヨーロッパの中央あたりに位置している、音楽や芸術が盛んな国です。夏は涼しいですが、冬は冷え込むことも。寒さが苦手な人は、防寒具を持参するなど対策をしてください。

スペイン
年間発給数 500人

2017年からワーキングホリデーの制度がスタートした国です。特徴は陽気な人が多く、スペイン料理も美味しいこと。人気国のひとつになりつつあります。

スロバキア
年間発給数 400人

2016年からワーキングホリデーの制度がスタートしました。1993年にチェコスロバキアが分裂し、スロバキアとして独立したことで知られています。ブドウ栽培が盛んで、ワインが美味しい国のひとつです。

デンマーク
年間発給数 制限なし

童話作家のアンデルセン氏を生んだ国として有名なデンマーク。自然豊かで、酪農なども盛んです。また年間を通じて涼しくて湿度も低いため、過ごしやすいと感じる日も少なくありません。

ドイツ
年間発給数 制限なし

ヨーロッパの中でも物価が安いため、生活費をおさえたい人におすすめです。また近隣国へのアクセスも良いので、ワーホリ中にヨーロッパ旅行しやすいです。

ノルウェー
年間発給数 制限なし

オーロラが見れることで有名な国。サーモンなど食事も美味しいと評判なため、グルメ好きの方は楽しめるはずです。

ハンガリー
年間発給数 200人

2017年に日本と協定を結んだ国です。首都のブタペストでは温泉が有名です。

フランス
年間発給数 1,500人

芸術や美食の街といわれるフランスは、ワーキングホリデーの人気国のひとつ。特に女性から人気で、街並みや食事を楽しむ人が多いです。

ポーランド
年間発給数 500人

ヨーロッパの中でも、特に物価が安い国です。第二次世界大戦中、ユダヤ人の収容所として使われたことで有名な「アウシュビッツ=ビルケナウ強制収容所」などがあるため、歴史に興味のある人が滞在中に訪れることも少なくありません。

ポルトガル
年間発給数 制限なし

歴史的建造物が多くて、物価の安い国です。そのため旅行だけでなく、ワーキングホリデーの渡航先としても人気になりつつあります。

チェコ
年間発給数 400人

2018年に日本と協定を結びました。首都のプラハは街並みがきれいで、まるで絵本の世界のような雰囲気を感じることも。近隣国へアクセスもしやすいため、ヨーロッパを旅行することもできます。

アイスランド
年間発給数 30人

2018年に日本と協定を結びました。

毎年発表されている『世界平和度指数(GLOBAL PEACE INDEX 2018)』というランキングで1位にランクインしており、「世界一治安がよい国」として認識されています

名前からイメージすると寒そうですが、冬の平均気温は約3℃と、そこまで冷え込みません。

アジア

韓国
年間発給数 10,000人

日本から最も近い協定国で、グルメや美容に興味がある女性から人気です。

韓国語は取得しやすい言語としても知られているため、言語を学ぶときにあまりハードルを感じません。

台湾
年間発給数 5,000人

日本から近く、食事も美味しいと人気です。台湾は親日家が多い国のため、トラブルにあうことは比較的少ないです。

香港
年間発給数 1,500人

香港は世界でも有名な金融都市。また公用語に中国語(広東語)と英語を使用しているため、留学中は2つ以上の言語を勉強できます。

このように国によって、ビザの発給数や学べる言語などが異なります。

ただしワーキングホリデーの滞在期間は基本的に1年のため、留学には休職や退職、休学などが欠かせません。

社会人の方は帰国後の転職活動など、気になることも多いかと思います。

そこで次は、ワーキングホリデーに行くタイミングを解説します。

社会人のワーキングホリデーはどのタイミングで行くのがベスト?

ワーキングホリデー 休職

ここまでワーホリについて説明しましたが「ワーキングホリデーへ行くタイミングが分からない」という社会人も多いかと思います。

結論から申しますと、会社員は休職や退職をして、4月からワーキングホリデーに行くことをおすすめします

1年の区切りである3月末で退職することで、自分も会社も退職まで慌てることがありません。引き継ぎを済ませてから留学にチャレンジできます。

また学生も、休学や卒業後の4月からワーキングホリデーに行く人が多いです。

とはいえ、ワーキングホリデーに挑戦するかどうか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

そこで次はタイミング別に、メリットとデメリットをそれぞれ解説します。

社会人になる前にワーキングホリデーに行くメリットとデメリット

学生の方は「社会人になる前にワーキングホリデーに行っていいのだろうか?」と悩んでいる人も多いかと思います。

学生の内にワーキングホリデーに行くことは、以下のメリットとデメリットがあります。

メリット

・高い英語力を身につけることで、就職活動においてアピールポイントになる
・休学制度を活用することで、帰国時に新卒として就職活動ができる

デメリット

・就職の時にワーキングホリデーの成果を聞かれる
・遊んで終わった場合、就職活動で悪いイメージをもたれることもある

ワーホリから帰国しても、学生として就職活動をすすめることができます。

しかし滞在中の過ごし方によっては、企業から「遊んでいただけ?」と思われることも少なくありません。アルバイトや語学の勉強で、成果を残すように過ごすことが必要です。

社会人になってからワーキングホリデーに行くメリットとデメリット

社会人になってからワーキングホリデーを決意すると、帰国後のキャリアなどが気になる方も多いかと思います。

デメリットに注目してしまいますが、社会人のワーキングホリデーにはメリットもあります。

メリット

・英語力を身につけることで、転職活動で活かせる
・海外転職につながることもある
・休職制度を活用することで、帰国後に転職活動の必要がない

デメリット

・語学力が上がらないと転職が不利になることもある
・年齢が高いと、日本では転職先が決まりにくい
・遊んで終わった場合、転職活動でイメージダウンにつながる

社会人は英語力をつけることで、帰国後の転職活動がスムーズに進むことも少なくありません。また休職制度を導入している企業では、帰国後も同じ会社で働き続けることができます。

そのため最もおすすめな方法は、休職してワーキングホリデーに行くこと。次でその理由を解説します。

休職してワーキングホリデーに行くことをおすすめする理由3つ

ワーキングホリデー 休職

続いては、休職をおすすめする理由を解説します。

理由1. 社費で留学できる可能性もある

会社によりますが、英語学習やスキルアップの目的であれば「社費留学」の制度を活用できることもあります。社費留学では語学学校の学費や、住宅手当をもらえることも少なくありません。

ただし社費での留学は、ワーキングホリデーの目的が「語学習得」に限られます。会社の規約をもう一度確認して、制度が使えるかどうか確認してみてください。

理由2. 英語を使う仕事では、キャリアアップにつながることも

海外に支店がある企業や業務に英語を使う仕事であれば、ワーキングホリデーの経験が有利に働くこともあります。

なぜなら仕事で求められる英語力をワーキングホリデー中に習得することで、希望の部署への移動や役職への昇進につながる可能性があるからです。

帰国後も会社に貢献できるように、ワーホリ中は英語力を仕事で活用できるレベルまで伸ばしましょう。

理由3. 転職の心配がない

休職は会社に戻ることが前提です。

休職制度を活用することで、退職してからワーキングホリデーに行ったときの

「帰国後に仕事が見つかるだろうか」
「転職で失敗したらどうしよう」

などの不安に悩まされることがほとんどありません。

帰国後の不安要素が少ないため、ワーキングホリデー中は語学学習に集中できることが多いです。このような理由から、社会人のワーキングホリデーは休職して挑戦することをおすすめします。

社会人が休職してワーキングホリデーに行く前にチェックすべきこと4つ

ワーキングホリデー 休職 チェック

社会人が休職してワーキングホリデーに行くには、いくつか注意点あります。そこで最後に、ワーキングホリデー前にチェックするべきことを4つ紹介します。

チェックポイント1. 住民票を抜いて年金と健康保険を免除する

ワーキングホリデーは長期で海外へ行くため、住民票を抜いておく必要があります。なぜなら海外に滞在している間でも、居住先を役所に報告する義務があるからです。

また住民票の所在地と今までの仕事によって、健康保険や住民税、年金の支払い金額が決まります。

しかし海外では、日本の健康保険を使うことがほとんどありません。また住民税は住んでいる土地に対して支払う税金のため、海外に滞在している間は免除が適用されます。

そのため住民票の手続きによって、日本に在籍していないことを証明し、渡航先を登録することが欠かせません。

1年未満の滞在の場合、住民票は日本に残したまま海外へ行くことも可能です。その場合は一時帰国の際に、日本の病院で検査や治療を受けることができます。

ただし抜かないと年金と健康保険料を支払い続ける必要があり、留学費用の負担になることも少なくありません。

1年以上のワーキングホリデーでは、住民票を抜いておくことをおすすめします。

チェックポイント2. 会社の休職条件を理解しておく

休職してワーキングホリデーに行くことはできますが、すべての会社でワーキングホリデーを理由に休職できるわけではありません。

仕事に英語が必要のない企業でワーキングホリデーを理由に休職を申し出ると、退職をすすめられたり、休職を断られたりすることがあります。

反対に業務で英語を使う場合、休職制度を活用しやすいです。

自分の会社の条件を確認して、帰国後に英語を使った業務で会社に貢献ができることをアピールしましょう。会社に貢献できることをアピールすると、休職を認めてもらえる可能性が高まります。

チェックポイント3. 帰国後を見据えた目標を立てる

先ほどもお話しましたが、帰国後にどのようにして会社に貢献できるか考えた上で、ワーキングホリデーに行きましょう。

貢献内容は例えば、

・海外の支店で売上を上げたい
・海外の販路を拡大したい

などです。

そして貢献に必要なスキルや語学のレベルを、ワーキングホリデー中の目標として設定しましょう。

目標を持っておくことで、ワーキングホリデー中の勉強のモチベーションアップにつながるからです。

チェックポイント4. 十分な資金があることを確認する

休職中は、会社から給料をもらうことができません。

一方でワーキングホリデーは、ビザや滞在費、語学学校など何十万から何百万円のお金を支払います。

資金に余裕を持っていないと、途中で貯金がなくなって帰国することになる可能性があります。

ワーキングホリデーへは、十分な資金を貯めてから計画を進めてください。一時帰国などワーキングホリデー生活を中断することなく、最後まで楽しむことができます。

まとめ

ワーキングホリデー 休職

今回は、ワーキングホリデーに行くタイミングやキャリアへの対策について解説しました。

結論として、社会人は休職制度の活用がおすすめです。

そして休職をしてワーキングホリデーに行くときは、目標を持って滞在中の計画を立ててください。ワーキングホリデー中に会社に貢献できるスキルを身につける気持ちがあると、休職を許可してもらいやすいです。

会社と自分が共に成長できるように、賢い休職をしてみましょう。

費用やおすすめの国などのワーキングホリデーの詳細情報はこちら

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しっしー

しっしー

コンビニ商品開発職を退職後、ライター兼ブロガーとして独立。現在はオーストラリア在住ライターとして活躍。主に留学やオーストラリアについて発信していきます。

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