ワーキングホリデーって給料はいくらもらえる？知っておきたい税金事情も徹底解説

ワーキングホリデーでは長期滞在に加えて、アルバイトをすることができます。現地の言葉を使って仕事をするので語学力アップにも繋がり、スキルアップも可能です。

しかし、

「ワーキングホリデーの給料が気になる」
「どこの国が稼げるのか知りたい」
「税金関係のことがよく分からない」

こういった疑問を持つ方もいるかと思います。

そこで今回はワーキングホリデーの給料や稼げる国、税金関係について解説していきたいと思います。ワーキングホリデーに興味がある人はぜひ参考にしてみてください。

なお、ワーキングホリデーでできることや費用、後悔しないためのポイントなどは下のページでまとめているので、具体的な検討を進めたい方はチェックしてみてください。
ワーキングホリデー

ワーキングホリデーは給料がもらえる？

ワーキングホリデーはその国で就労をすることが可能です。

まずはワーキングホリデーの概要や就労条件などについて説明します。

ワーキングホリデーとは

ワーキングホリデーとはどのような制度か詳しく知らない人も多いと思います。ワーキングホリデーとは通称「ワーホリ」と呼ばれ協定を結んだ国で一定期間、働いたり留学したり、観光できる制度のことです。

18歳から30歳までの人であれば誰でも申請することができます。

例を挙げるとカナダのワーキングホリデーでは１年間の滞在が許され、その期間は働いてもいいですし、カナダを一周しながら観光しても問題ありません。とにかく、なんでも自分で決められるので、自由度が高い制度として人気があります。

ワーキングホリデービザは就業が可能！

ワーキングホリデービザは、海外でフルタイムのアルバイトが認められています。基本的にどんな仕事をしても問題ありませんので、自分が働きたい職種に就くチャンスも。

留学をしながらアルバイトをして生活費を稼ぐ人や、給料が高い国へ行って出稼ぎをしている人もいます。

働き方も人それぞれなので自分に合った仕事を見つけましょう。

一般的なワーキングホリデーでの給料水準とは？

では一般的にワーキングホリデーの給料額はどのくらいもらえるのでしょうか？

国によって　給料水準はそれぞれ違うので代表的な国を挙げて解説していきます。

（※最低賃金を元に計算しています）

オーストラリア

オーストラリアは世界的にも給料が高い国として知られています。

仮にオーストラリアで働くことになるとどれくらいの給料になるのかざっくりと計算しました。

これはあくまで最低賃金なので、実際はさらに高い場合が多いです。

カナダ

カナダは英語を学びに多くの留学生やワーキングホリデーの人が渡航する国です。

では一体どのくらいの給料をもらうことができるのでしょうか？

これも最低賃金ですが、カナダはチップ文化もあるので稼げる額はもっと高くなります。

ワーキングホリデーでいい給料をもらうためのポイント

ワーキングホリデーでいい給料をもらうためにはいくつかのポイントがあります。これらを押さえておくだけで給料がぐっと上がるので参考にしてみてください。

英語力があること

英語力があると仕事の幅が広がり、高い給料の職種に就きやすくなります。逆に英語力が低いと日本食レストランなどでしか働けずに、最低賃金ギリギリの給料で働くことも少なくないようです。

オーストラリアを例に出すと、ローカルの仕事であれば時給$25（約2,034円）超えの仕事もたくさんあります。

英語が話せるだけで現地の人しか働かない高時給な職種に就けるので、英語の勉強はしっかりとしておくことをおすすめします。

専門的なスキルがあること

資格などの専門的スキルがあると日本と同様に専門職の仕事で働くことができます。

例えばマッサージ師や美容師などはどこの国でも需要があるので、現地のマッサージ店や美容室で働くことができます。

しかし、英語が話せないとお客様の要望などを聞くことができないので英語力は必要になってきます。

時期を狙って稼ぐ

ワーキングホリデーで人気があるのはファームジョブですが、時期や場所によっては大きく稼げるものもあります。

代表的なのはオーストラリアのタスマニアにあるチェリーピッキングです。「タスマニアドリーム」とも呼ばれ1カ月で100万円を稼ぎ出す人もいます。

しかし、仕事をもらう競争が激しいので、なかなか仕事にありつけない人が多いようです。

ワーキングホリデーで給料が高い国トップ5

ワーキングホリデーで働く際に知っておきたいのが国ごとの時給です。国によって高いところや低いところがあるので、今回は時給が高い国をランキング形式で紹介していきます。

1位：オーストラリア

$18.93（約1,514円）

オーストラリアは給料が高いので世界各国から出稼ぎのために来ている人もいます。

ただ、物価も高いのでなるべく節約しつつ働くのがベストです。
オーストラリアのワーキングホリデー詳細はこちら

2位：ニュージーランド

$16.50（約1,229円）　

ニュージーランドはオーストラリアに次いで時給が高い国です。

同じく物価も高いですが、地方に行けば生活費も安く抑えられます。
ニュージーランドのワーキングホリデー詳細はこちら

3位：フランス

9.88ユーロ（約1,299円）

フランスの時給は高いですが、生活費は安い傾向にあります。

フランスは「軽減税率」を導入しており、食品や生活用品にかかる税率を低くしています。そのためスーパーで買い物をしても、日本より格段に安いのでワーキングホリデーでも人気の国です。

4位：アイルランド

9.25ユーロ（約1,216円）

アイルランドも給料が高いので、ワーキングホリデーの人気国になりつつあります。

物価に関しては食品や生活用品は日本よりも安く、家賃や外食は日本よりも高い傾向。家賃を抑えて暮らすことができれば貯金もできると思います。
アイルランドのワーキングホリデー詳細はこちら

5位：ドイツ

8.84ユーロ（約1,162円）

ドイツは時給もある程度高く、生活費も安いことから人気の国になっています。

食料品の一部は減税措置が取られているので、贅沢をしなければ貯金をしながら生活することも可能です。特にビール大国であるドイツはお酒が安いので、お酒が好きな人にはおすすめの国といえます。

ワーキングホリデーで給料が高い仕事トップ5

ワーキングホリデーでは稼げる仕事と稼げない仕事があり、国によって様々ですが給料が良い職種はある程度決まっています。

そこで一般的に給料が良いとされる職種をランキング形式で紹介していきます。

1位：ローカルジョブ（レストラン・カフェ）

メリット

現地の人と同じ仕事に就けるため非常に給料が高いです。また英語しか話せない環境になるので語学力の向上にも繋がります。

さらにまかないが無料で食べられるところも多いので生活費を浮かすこともできます。

デメリット

ある程度の英語力が必要になります。

また、求められる仕事のレベルも高くなり、業務がこなせない場合クビになることも。

2位：バーテンダー

メリット

いわゆるローカルジョブなので給料が高いです。また、様々な人と会話ができるため語学力の向上にもなります。

デメリット

夜遅い時間帯まで勤務することになるので生活に支障が出やすいです。

慣れない海外での生活に加えて、カクテルの種類を覚える必要があり大変です。

3位：ファームジョブ

メリット

ファームジョブは時期や収穫物によって大きく稼げるものがあります。肉体労働になりますが健康的な生活を送ることができ、娯楽も少ないのでかなりの貯金ができます。

また、世界各国の友人が増えるので人との会話が好きな人にもおすすめです。

デメリット

ファームの当たり外れが多く、場所によっては全く稼げません。さらに、歩合制のファームでは最低賃金よりも給料が下回る場合もあります。

また、娯楽が少ないので遊びたい人にはおすすめできない職種です。

4位：ツアーガイド

メリット

日本や海外からの観光客を観光地へ案内したりするのでやりがいがあります。英語圏の人相手であれば英語力の向上にも繋がります。

デメリット

失敗が許されず、責任が伴います。また、覚えることが非常に多いので最初は大変かもしれません。

5位：お土産店

メリット

観光客の人と交流できるので接客が好きな人は楽しく仕事ができます。お客様との会話も多いので英語力の向上にも繋がります。

デメリット

接客だけでなくレジや品出しなど覚えることが多いです。また、季節によっては大変忙しい場合があります。

ワーキングホリデーで働いた給料から税金は引かれる？

ワーキングホリデーで海外へ行くとその国の税金を納めなければなりません。国によって所得税などが違い、理解しておかないと損をすることもあります。

そこでここではオーストラリアを例にあげながら、ワーキングホリデーの税金について解説していきます。

所得税率

オーストラリアの所得税は年間の収入によって変わってきます。

すべての税率を挙げましたが、ワーキングホリデーで稼ぐ人のほとんどが$37,000以下なので15%と覚えておくと良いでしょう。

タックスリターンとは？

オーストラリアでは稼いだ収入を元にタックスリターンが行われます。日本でいう確定申告のようなもので、自分の収入を税務局に申告するのです。

基本的にオーストラリアで働く場合は雇用主から給料が支払われる時点で所得税15%が引かれています。そして税務局ではその給料と所得税率を計算し、税金を払いすぎていたら返金が行われ、税金の納める額が少なければ請求されます。

ワーキングホリデーで給料をもらう時の注意点

ワーキングホリデーで注意しなければならないのが金銭トラブルです。海外で給料を受け取る場合は、いくつか注意しておかなければいけないポイントがあります。

ワーキングホリデーで給料をもらう時の注意点を解説していきます。

最低賃金を下回っていないか確認する（共通）

どの国のワーキングホリデーにおいても給料が入ったら最低賃金を下回っていないか確認をしてください。中には悪質な雇用主もいて給料を天引きしたり、違法な時給にしている場合があります。

また仕事が決まらない人の弱みを握り、低賃金で仕事を紹介してくる人もいるので注意してください。

手渡しの給料はNG（共通）

雇用主の中には税金を安くしようと手渡しで給料を支払う人もいます。これはいわゆる脱税で雇用主だけでなく自分自身も罰せられることになります。

また手渡しで給料を支払うところは最低賃金以下だったり、待遇が悪い場合が多いので注意してください。もしこれが見つかると日本へ強制送還されます。

生活費と照らし合わせてみる（共通）

もしワーキングホリデーの初給料が入ったら自分の生活費と照らし合わせてみてください。給料よりも生活費が高ければ生活ができなくなる可能性があります。

生活費を抑えるのか、仕事を変えて給料をよくさせるのかしっかりと判断するようにしてください。

月100万ウォン以上は課税対象になる（韓国）

韓国で働く場合、1カ月に100万ウォンまでの所得であれば非課税ですが、超過した場合は5%が課税されます。

これはあまり知られていない事実なので、給料が出たら必ず確認するようにしてください。

給料の金額は絶対に話さない（イギリス）

日本だと給料の金額について会話をすることもあります。しかし、イギリスでその会話はタブーとされており、もしそれを聞いたり話したりすると職場から追い出されることも。

理由としては「会社と個人の契約である」という意識があるのと、人によって契約内容や給料に差があるので話してはいけないことになっています。

【条件あり】同一雇用主の下では最長6カ月までしか働けない（オーストラリア）

オーストラリアのワーキングホリデーでは同一雇用主の元では最大で6カ月までしか働くことができません。

しかし、2017年からは働く場所が変われば同一雇用主の元で最大12カ月働けることになりました。

給料をもらう際は期間を確認しつつ違反にならないように注意してください。

月450ユーロを超えると課税対象になる（ドイツ）

ドイツのワーキングホリデーではいわゆるアルバイトのミニジョブという雇用が多いです。ミニジョブとは月収450ユーロ（約6万円）以下の仕事のことで、ワーキングホリデー滞在者のほとんどがミニジョブをしています。

しかし、月収450ユーロ（約6万円）を超えて働いてしまうと課税対象になってしまいます。

時給や月収を確認しながら仕事をするようにしてください。

年間所得が29,400ユーロ（約360万円）未満だと20%課税（アイルランド）

アイルランドでは年間所得が29,400ユーロ（約360万円）未満だと20%課税されます。

しかし、税務署に申告すれば控除を受けることができますので忘れないようにしてください。また、申告の際には「PPSナンバー」が必要になるので取得しておきましょう。

まとめ

ワーキングホリデーで給料が良い仕事に就くにはしっかりとした下調べと準備が必要になってきます。

給料が良い仕事に就くために必要なポイントは以下の3つです。

・語学力の高さ
・時給が高い国へ行く
・税金に対しての理解

これらを考慮して情報収集をしておけば失敗することも少ないでしょう。

ワーキングホリデーに興味がある人は、今回の記事を参考に国選びをしてみてくださいね。

あなたはどのステップにいる？語学留学実現までの流れ

語学留学を具体的に検討するなら、まずは留学を実現するまでの流れを確認しましょう！留学準備では大まかに5つのステップがあります。

1. ステップ1：目星をつける
2. ステップ2：相談する
3. ステップ3：申し込む
4. ステップ4：渡航準備
5. ステップ5：出発！

留学を思い立ったら、まずは渡航時期、期間、渡航先の目星をつけてみてください。
いつ、どれほどの期間、どんな国で留学するかイメージが持てると具体的な計画を立てやすくなります。

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