【社会人必見】留学に使える奨学金9選！返済不要や短期に利用できるものなど幅広く紹介します

こんにちは、社会人になってからニュージーランドに1年半語学留学をしていたすのらびです。

私が、留学をする際にもっとも困ったのが学費と現地での生活費。同じように留学費用の問題で頭を抱えている人も多いのではないでしょうか。まとまった資金を自力で準備するのは難しいですよね。

そこで考えられるのが奨学金制度です。学生が対象のイメージがありますが、実は社会人でも奨学金制度を利用できます。中には、返済不要の奨学金もあり、うまく活用することで費用負担を最小限に抑えた留学ができるでしょう。

そこで今回は、社会人が利用できる奨学金制度とお得に留学するコツについてご紹介していきます。留学を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

なお、奨学金全般については下のページでまとめているので、具体的な検討を進めたい方はチェックしてみてください。
留学に使える奨学金まとめ！”あなたに合った”がきっと見つかる

そもそも奨学金とは？

奨学金の給付方法には、給付型と貸与型の2種類があります。それぞれの特徴についてご紹介していきます。

種類（1）給付型

給付型の奨学金は返済義務がないため、留学終了後の返済負担がないのが大きなメリットです。経済的な負担だけではなく、精神的にも負担がかからないのでおすすめです。

しかし、一般的な奨学金と比較して給付型は、審査が厳しく募集枠も少ないケースが多いです。また、応募期間も限られているため、倍率が非常に高く、ごく一部の優秀な人しか採用されない狭き門といえるでしょう。

ただし、審査が厳しいとはいえ返済不要の奨学金はメリットが多いです。応募条件を満たしている人は、ぜひ挑戦してみてください。

種類（2）貸与型

貸与型は、返済義務がある奨学金です。銀行や信販会社がおこなっている教育ローンも、貸与型の奨学金になります。給付型の奨学金よりも、審査が通りやすいのがメリットです。

しかし、返済しなくてはならないため、もし留学後に就職が決まっていない場合は経済的に困窮する可能性もあります。経済的にも精神的にも負担がある点は、デメリットといえます。

金利は、奨学金制度を実施している団体によって異なるため、申し込む前に確認することが大切です。

【返済不要】社会人が利用できるおすすめの奨学金3つ

社会人が利用可能な給付型奨学金の中から、おすすめの3つをご紹介します。

奨学金（1）アメリカフルブライト奨学金　大学院留学プログラム

アメリカ留学を目指す人におすすめのアメリカフルブライト奨学金の大学院留学プログラムについて見ていきましょう。

概要、特徴

アメリカフルブライト交流事業が提供する奨学金プログラムには、社会人でも利用可能なものが3種類あります。大学院留学プログラム、ジャーナリストプログラム、フルブライト語学アシスタント （FLTA）プログラムです。

中でも大学院留学プログラムは、アメリカで大学院の修士・博士課程で学位取得を目指す人におすすめ。募集人数は20名程度で、年齢制限がない点が特徴です。給付期間は、1～2年間で3年目以降は給付されません。

しかし、2年目～4年目で日米教育交流振興財団から一部資金を援助してもらえるケースもあります。

給付額

1年目は、授業料として上限約4,300,000円が支給されます。授業料の他に生活費や家賃などの支給もあるため、経済的負担が少なくなるでしょう。2年目になると減額され、授業や生活費など含めて上限約2,700,000円です。

条件

2020年募集の対象者は、2019年7月31日以前に学士号を取得している必要があります。また社会人の場合、これまでの経験や知識を大学院レベルの勉強に生かせることが条件です。さらに卒業後に日本社会にその経験を還元する意思も求められます。

選考の際には、以上の条件の他にアメリカへ在住した経験が少ない人が優先されます。英語力は、TOEFL iBT80点もしくはIELTS6.0以上が必要です。

ホームページのURL

アメリカフルブライト奨学金　大学院留学プログラム

奨学金（2）独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）

多くの人に利用されている独立行政法人日本学生支援機構の奨学金についてご紹介します。

概要、特徴

独立行政法人日本学生支援機構が提供している給付型の奨学金です。海外の大学で修士号や博士号の取得を目指す人を対象にしています。そのため、語学研修期間中は、給付されないため注意が必要です。

支給期間は、取得を目指す学位によって異なります。修士課程の場合は2年間、博士課程は3年間です。

給付額

支給額は、月額89,000~140,000円ですが、留学する国によって金額は異なります。授業料の給付には上限があり、2,500,000円までです。

条件

社会人は、留学の際に企業に在籍していないことが条件のため、在職中の人は退職しなくてはなりません。また、年齢制限が設けられており、修士学位取得を目的としている人は35歳未満、博士の学位取得の場合は40歳未満です。

最終学歴の条件は、国内外の大学などで学士を取得していること。語学力は、英語の場合TOEFL　PBTが550点、iBT80点、IELTS6.0以上が求められます。

ホームページのURL

独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）公式サイト

奨学金（3）国際ロータリー　グローバル補助金

国際ロータリーグローバル補助金についてご紹介していきます。

概要、特徴

国際ロータリー財団が提供している返済不要の奨学金です。平和と紛争予防、紛争解決、母子の健康、教育、経済、地域開発のいずれかの分野を学ぶために留学する人を対象にしています。

申し込みをするためには、事前に参加資格認定が必要です。ロータリー財団には地区ごとにコーディネーターがいるため、早めに相談するとよいでしょう。募集人数は、地区ごとに異なります。

給付額

給付額は約3,200,000円以上です。

条件

留学先の大学院や研究機関で対応できるレベルの語学力が必要です。平和と紛争予防、紛争解決、母子の健康、教育、経済、地域開発の6つのいずれかに該当する分野に携わる必要があります。

ホームページのURL

ロータリー財団公式サイト

【大学・大学院留学】社会人が利用できるおすすめの奨学金3つ

大学や大学院留学を目指す社会人におすすめの奨学金3つについてご紹介します。

奨学金（1）イギリス　チーヴニング奨学金

イギリス留学を目指す人におすすめのイギリスチーヴニング奨学金を見ていきましょう。

概要、特徴

イギリスの外務省と関係機関が運営している給付型の奨学金プログラムです。イギリスの大学院へ留学したい人には、強くおすすめします。

対象となる分野は、非常に幅広いのが特徴。例えば、気候変動や環境問題などの地球規模の課題や防衛と安全保障、経済などです。イギリスでの修士課程は1年間と短いため、給付される期間も1年となります。

給付額

授業料が、上限約2,700,000円支給されます。また、授業料とは別に生活費や渡航費、ビザ申請費用などが給付されます。

条件

学士を取得している人が対象です。最終学歴は、留学先の大学院によって異なるため、申し込み前に確認しましょう。また語学力は、TOEFL　PBT600点もしくはiBT72点、IELTS7.0が求められます。

ホームページのURL

イギリスチーヴニング奨学金

奨学金（2）伊藤国際教育交流財団　日本人奨学金制度

伊藤国際教育交流財団の日本人奨学金制度についてご紹介していきます。

概要、特徴

伊藤国際教育交流財団は、海外の大学などで修士課程を目指す日本人を対象にしている奨学金制度です。一般プログラムと特別プログラムの2種類があり、それぞれ募集人数や分野が異なります。

一般プログラムの場合、募集人数は約10名で分野は問われません。特別プログラムは、募集人数が少なく2名、災害関連の分野を研究することが条件です。

給付額

一般・特別プログラムのどちらも同じ給付額です。学費は、実費額が給付されますが年間3,000,000円以内。旅費の往復費用も支給されます。

条件

留学する年の4月1日現在で29歳以下の年齢制限が設けられているものの、30歳以上でも応募可能です。その際には、30歳になって留学を希望する理由を提出しなければなりません。

また、海外の大学などで大学院修士課程に入学予定の人が対象です。社会人の場合、退職していることが条件になるため、注意しましょう。

ホームページのURL

伊藤国際教育交流財団公式サイト

奨学金（3）公益財団法人　中島記念国際交流財団　海外奨学金

公益財団法人中島記念国際交流財団が提供する奨学金制度についてご紹介していきます。

概要、特徴

公益財団法人の中島記念国際交流財団が運営している給付型の奨学金制度です。情報科学や生命科学、経営科学の分野で留学を目指す人が対象です。語学研修を目的とした留学では利用できません。

修士課程の場合、最長2年支給が受けられ、博士課程は最長5年です。3年目以降の奨学金更新は、延長申請が必要となります。

給付額

月額200,000円の他に、留学準備のための支度金500,000円が支給されます。渡航費に関しては、往路が支度金の500,000円に含まれ、復路の航空費は別途支給されます。

条件

情報科学・生命科学・経営科学の分野を学んでいる必要があります。年齢制限は、留学する年の4月1日現在で30歳以下であることです。

ホームページのURL

中島記念国際交流財団

【短期留学】社会人が利用できる教育ローン3つ

短期留学をしたい社会人におすすめの教育ローン3つについてご紹介します。下記はいずれも貸与型の教育ローンなので、返済義務があります。その分審査が通りやすいのが特徴です。

奨学金（1）JAバンク　教育ローン

金融機関のJAバンクが提供している教育ローンについてご紹介します。

概要、特徴

JAバンクが運営している教育ローンです。JAバンクの全国の窓口で申し込みができるため、地方在住の人でも便利です。留学するための学費や家賃、渡航費のすべてを対象にしています。

審査のハードルが低く、選考に通りやすいのがポイントです。大学や大学院など留学先の教育機関に指定がないのも魅力です。

給付額

100,000円から上限10,000,000円

条件

20歳以上71歳未満。社会人の場合、前年の年収が2,000,000円以上で勤続年数1年以上が条件です。無職の人は、対象外となります。

ホームページのURL

JAバンク　公式サイト

奨学金（2）三菱東京UFJ銀行　教育ローン

有名な三菱東京UFJ銀行の教育ローンについてご紹介していきます。

概要、特徴

三菱東京UFJ銀行の教育ローンです。窓口での申し込み以外にも、WEBサイトからも申し込み可能で便利です。

支給対象の費用は、学費と入学金のみで、生活費や渡航費は対象外のため注意しましょう。審査のハードルが低く、借りやすいためおすすめです。

給付額

300,000円以上5,000,000円以内ですが、医歯薬系学部や研究科などは、10,000,000円以上です。

条件

前年の税込み年収が、2,000,000円以上で勤続年数が1年以上。年齢制限が設けられており、20歳以上70歳未満です。また保証会社の「株式会社ジャックス」の保証が受けられることが条件です。

ホームページのURL

三菱東京UFJ銀行 公式サイト

奨学金（3）イオン銀行教育ローン

イオン銀行の教育ローンについてご紹介していきます。

概要、特徴

イオン銀行が運営している教育ローンで、社会人でも申し込みができます。借入期間は、1年～15年と長期にわたるため、無理のない返済計画を立てやすいでしょう。授業料の他にも家賃などに使えるのもポイントです。

給付額

100,000円から5,000,000円です。

条件

会社員は、前年の年収が1,500,000円以上で安定した収入がある人に限ります。無職の人は、申し込みができません。また、イオン銀行を持っている必要もあります。年齢は、20歳以上で完済時の年齢が70歳未満の人です。

ホームページのURL

イオン銀行公式サイト

社会人が奨学金を利用するときの注意点3つ

留学費用の負担を軽減できる奨学金ですが、注意すべきことも。ここでは、社会人が留学で奨学金、教育ローンを利用する際に、知っておくべき注意点3つについて解説していきます。

注意点（1）貸与型は利子が発生する

貸与型の奨学金は、費用を一時的に貸してもらう制度です。そのため、奨学金、教育ローンの実施団体によっては、利子が発生することもあります。利率は、それぞれの団体によって異なるため、同じ金額の奨学金でも実際の返済額が高くなるケースもあり注意が必要です。

しかし、無利子の貸与型奨学金を付与している団体も存在します。奨学金を申し込む際は、利子が発生するのかどうかよく確認することが大切です。

留学後の進路が決まっていないと、返済できるか不安ですよね。そのため、貸与型の奨学金は、留学終了後の返済についてもよく考えて選ぶことが重要です。

注意点（2）必要な書類が多い

奨学金制度を利用する際には、パスポートや願書以外にも多くの書類を提出しなければなりません。語学力を証明するTOEICやIELTSなどのスコア表の他にも、上司の推薦状が求められることも。

また、留学計画や終了後の進路についての計画書が必要なケースもあります。奨学金を受ける団体によって、必要書類は異なるため、提出漏れがないように事前に確認することが大切です。

万が一、記入漏れや提出不足の書類があった場合、審査対象にならない可能性もあります。書類によっては、準備に時間がかることもあるため、申し込みしたい奨学金が決まったらなるべく早く書類集めを開始しましょう。

注意点（3）年齢制限があることも

社会人でも利用できる奨学金は、年齢制限がないように思われがちです。しかし、実際は年齢制限が設けられているケースも少なくありません。

例えば、「公益財団法人中島記念国際交流財団」では、留学する年の4月1日現在で30歳以下という年齢制限があります。他の条件がクリアできても、年齢だけはどうにもならないため悔しい思いをする人もいるでしょう。しかし、年齢制限を超えていても、条件付きで応募可能な団体もあります。

「公益社団法人 伊藤国際教育交流財団」では、29歳以下と条件があるものの、30歳以上でも進学が遅れた理由を提出すれば応募可能です。年齢制限に引っかかってしまっても、諦めずに他の団体をチェックすることが大切です。

奨学金だけじゃない！社会人が留学費用の負担を減らす方法3つ

奨学金制度は、選考があるため、利用できない可能性もあります。そこで、奨学金以外に留学費用の負担を軽減できる方法についてご紹介していきます。

方法（1）留学ローン

留学ローンは教育ローンとも呼ばれおり、多くの金融機関が提供しています。奨学金よりも審査のハードルが低いため、奨学金の審査が通らなかった人にもおすすめ。

しかし、申し込める留学ローンの種類は、退職か休職中かで異なります。社会人が留学する場合、退職か休職していくことになるでしょう。退職して無職になった場合、申し込める留学ローンの種類は少なくなります。

一方で休職中の場合は、審査に通りやすい傾向にあります。まずは、留学ローンを利用したい金融機関へ確認するとよいでしょう。利息は、借りた翌日から発生するため、利率には注意が必要です。

返済不要の奨学金で足りない部分を教育ローンで補うことで、より費用負担を減らして留学できるでしょう。

おすすめの留学ローンについてはこちらをご一読ください。

留学ローンって実際どうなの？種類から利用方法、社会人の借り入れまで徹底解説

方法（2）有給インターンシップ

インターンシップとは、就労経験を目的として海外の企業で働く制度のことです。インターンシップには、有給と無給の2種類があります。有給インターンシップの場合は給料がもらえるため、収入を得ながら留学することが可能です。現地の企業で働くため、業務に差し支えない程度の高い語学力が求められます。

有給インターンシップの期間は、1年から1年半の長期間になることが一般的です。留学費用の負担を減らせるだけではなく、就労を通して高いスキルや貴重な経験を積むこともできます。すでにビジネスレベルの語学力を身に付けている方は、有給インターンシップを検討してみるのもよいでしょう。

方法（3）語学学校の割引キャンペーン

学費を抑えて留学する方法には、語学学校が提供している割引キャンペーンを上手く活用するのもよいでしょう。

例えば、私が通っていたニュージーランドのカプラン語学学校では、5カ月・6カ月・8カ月の長期留学コースに対して授業料の10%割引キャンペーンがあります。また、短期留学コースにも期間限定で割引制度があるためおすすめです。割引キャンペーンは、期間やコースが限定されている場合も多く、事前に確認することが大切。行きたい語学学校のキャンペーン情報を確認し、お得に留学しましょう。

まとめ

本記事では、社会人が留学の際に利用できるおすすめの奨学金や注意点についてご紹介しました。社会人でも利用できる奨学金は、豊富にあり中でも返済不要の給付型は特におすすめです。

しかし、審査が厳しいため貸与型の奨学金も選択肢にいれる必要があるでしょう。貸与型の奨学金は、利子の利率を確認し無理のない返済計画を立てることが重要です。

また、奨学金制度以外にも、有給インターンシップや学校の割引制度などを上手く活用することで留学費用の負担を軽減できるでしょう。海外留学の費用負担をなるべく減らしたい方は、今回ご紹介した奨学金制度やその他の方法を検討してみてはいかがでしょうか。

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