海外留学を経て英語力を身につけた大学生や大学院生、そして社会人の方々は、帰国後に日本で就職や転職をするか、もしくは海外での就職や転職を目指すか迷うことと思います。
せっかく身につけた英語力です。仕事でも英語を使って活躍したいと考える方が多いのではないでしょうか。
留学後は帰国して日本で働くか、それともいずれかの国で海外就職や海外転職をした方がいいのか、どちらがおすすめでしょうか?また、新卒でも海外で働くことは可能なのでしょうか?
今回は海外留学経験があり、日系大手の人材紹介会社の海外拠点で人材コンサルタントとして就職や転職のサポートをしていた私が、日本と海外それぞれでの勤務のメリットとデメリット、そして仕事探しの方法を解説していきます。
留学経験をご自身のキャリアに生かしていけるよう、後悔のないように一緒に考え、選択をしていきましょう。
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留学経験を生かして仕事をするなら、日本と海外のどちらがおすすめなのでしょうか?最初に国内勤務と海外勤務のメリット・デメリットから見ていきましょう。
まず、日本国内で仕事に就くと福利厚生制度が充実している点がメリットです。
福利厚生とは、健康保険や厚生年金保険、雇用保険や労災保険など、企業に導入と実施が義務付けられている社会保険や労働保険のことです。
また、賞与つまりボーナスが支給されることが多い点も、日本での就労のメリットと言えるでしょう。
海外就職ではこういった福利厚生制度がほとんどないことが一般的です。賞与(ボーナス)の支給もなく、年俸制という場合も珍しくありません。
さらに、雇用の安定という点でも日本の方が安心できるでしょう。
海外での勤務では、3カ月もしくは6カ月など企業が設けた試用期間のパフォーマンスが一定基準に達しない場合は、正規雇用に至れずに試用期間で解雇となるケースも多々あります。
また、就労ビザが更新できないと、いくら職場で高い評価を得ていても仕事を辞めて帰国しなければならなくなります。
一方、日本国内で就職すると、総合職などの形でさまざまな部署を異動しながらキャリアを積むことになります。時に、ご自身の希望とは異なる仕事もしなければなりません。
しかし海外就職では、特定の分野の専門職として採用されることがほとんどです。希望している分野の職種に就ければ、その分野のスペシャリストとしてのキャリアを形成できる点が、海外就職のメリットと言えるでしょう。
そして特定の分野の専門職として海外でキャリアを積んだ後に日本へ帰国すれば、日本でもその分野の専門職として転職することができ、さらに活躍できる可能性も大いにあります。
そのほかにも、日本国内で仕事に就くことと海外就職とではさまざまなメリット・デメリットがあります。次の項目で、より詳しく見ていきます。
海外就職では特定の分野の専門職として採用されるため、その分野のスペシャリストとしてのキャリアを積みやすいということをお話ししました。
では、海外就職で日本人が就ける仕事とはどういったものなのでしょうか?
残念ながら、海外では外国人として扱われる日本人の私たちは、日本国内のように何の仕事でも就けるわけではありません。
いくら英語を身につけたとしても、英語を母国語とするネイティブの方々や、現地で育った日本人の方々には敵わないのです。
そのような私たちの海外でのポテンシャルは、日本語ができるという点になります。そのため、海外就職で就けるのは日本人を相手とする仕事がほとんどです。
例えば、日本人の現地法人社長の秘書や総務、日本人向けの旅行会社や医療機関の日本語デスク、保険会社への問い合わせやホテルの予約に関するコールセンターの日本語窓口、メーカーの日本語での営業担当者、などです。
日本でも人気のあるマーケティング職や広報の仕事に海外で就くには、かなり高い英語力がないと難しいのが現状です。海外で日本人が就ける職種は多くはなく、かなり限られるのです。
このように、海外で就職すると、カスタマーサービスや営業職のキャリア軸となりやすいです。もしご自身が目指しているキャリアの軸がこれらではない場合は、日本への帰国後にキャリアチェンジすることが難しくなる場合もあります。
一方、日本ですとさまざまな職種があり、仕事の選択肢が多様です。そのためキャリアの幅が広がります。
そこで、まずは自分のキャリアの軸をしっかり考え、その上で海外就職を目指すか日本で就職するかを検討することをおすすめします。
なお、海外就職をし経験を積むことで、日本への帰国時に新卒採用では入社することが難しかった企業や業界に転職できる可能性も大いにあります。その反面、日本で勤めている会社から駐在員の形で海外赴任をした方が、より専門的な仕事を海外で行えることも事実です。
私はシンガポールとインドにおいて、日系の人材紹介会社で人材コンサルタントとして働いていました。海外で働きたい日本人の方々と面談を行い、海外勤務のお仕事を紹介して企業とマッチングするという業務です。
しかし、求人を出している会社は日系企業ばかりではありません。特にシンガポールには世界的に有名な外資系企業のアジアヘッドオフィスがたくさんありますし、シンガポールの現地企業も求人を出しています。
また、日系企業の海外拠点だとしても、人事担当者はシンガポール人というケースがほとんどでした。
そのため、日本人の求職者の方々に対しては日本語でキャリアコンサルを行う一方、企業とのやり取りはすべて英語でしたので、英語で仕事をする機会が多々ありました。
対日本人のお仕事だとしても、まったく英語を使えない環境というわけではありません。同僚は多国籍で、英語でのコミュニケーションが必須という場合も多いです。
ですので、英語を使ってお仕事をしたい場合は、海外就職はこの上ない機会になるはずです。
海外で働くには、日本で就職して駐在員として海外拠点に赴任する方法もあります。
この場合、勤め先の企業の福利厚生を享受しながら海外で勤務できる上、一時帰国の費用や家賃手当なども手厚く、安心して海外生活を送れる点に大きなメリットがあります。
一方、海外に拠点を置く企業の現地法人で採用されて働くという雇用形式が現地採用です。
現地採用はローカル採用と呼ぶこともあります。現地のローカルの方々と同じ条件で採用され、同じ条件で働くわけです。
そのため、現地採用は駐在員とは異なり、一時帰国の費用や家賃手当などはありません。着任時の航空券代や引っ越しの費用も自己負担です。
もちろん、日本で働いているときのような福利厚生の制度もほとんどなく、例えば国民年金保険を日本で払い続けるかはご自身の選択となります。万が一の病気や怪我に備えて海外旅行保険などに加入する場合も、その費用は自己負担となってしまいます。
このように現地採用はさまざまな点で駐在員と比べて自己負担が多く、年金や保険といった将来への備えやリスクに対しても自分で対処しなければならない点がデメリットです。
給与面でも駐在員に比べて現地採用は安く設定されていることがほとんどです。
なお、私は現地採用でシンガポールとインドで働いていました。日系企業のシンガポール法人で現地採用として勤務した後に、自ら手を挙げて同じ会社のインド法人へと異動しました。
確かに駐在員と比べるとさまざまな自己負担がありましたが、年に何度も周辺の国々へ旅行する余裕があるくらいのお給料をいただけていましたので、シンガポールでは現地採用であることに何ら不利益を感じることはありませんでした。
しかし、インドでは現地採用としての生活には困難が多くありました。
例えば、駐在員の場合は外出時に運転手付きの車が会社から付与されていることが多いにも関わらず、現地採用の従業員には車が与えられていなかったため、買い物などの日常生活が不便で危険もあり、とても大変でした。
このように、国や地域によっては現地採用としての勤務は負担が大きいため、駐在員として海外に赴任できる方が安心かもしれません。また、駐在員であれば帰国後も転職をせずに同じ会社でキャリアを積み続けることができます。
ただし、誰もが簡単に駐在員に選ばれるわけではありません。希望を出していても駐在員になることができない可能性も大いにあり得ます。
どうしても海外で働いてみたい場合は、現地採用に挑戦することも選択肢となるでしょう。
海外で働くには、当該国で就労ビザを取得しなければなりません。とはいえ就労ビザは申請しても必ず取得できるわけではなく、国や地域によって取得の容易さは異なります。
例えばシンガポールですと、今から15年前の2009年頃までは比較的簡単に就労ビザ(EPやS-pass)を取得できました。
しかし、シンガポール国内で「外国人がシンガポール人の仕事を奪っている」という議論が起こったことなどから、自国民の雇用を守るために、就労ビザの取得条件は年々厳しくなっていきました。
このように、かつては就労ビザが取りやすい国だったシンガポールは、2024年3月現在では取得が難しい国の1つになっています。
また、一度就労ビザを取れたとしても、ビザの更新時に取得要件が厳格化されていると更新できない可能性も多くあります。就労ビザが更新できず帰国しなくてはならなくなったケースは、現地採用だけでなく駐在員の間でもよく耳にする話です。
海外ですと、ある日急に法律が変わって就労ビザが取れなくなったり、更新できなくなることは珍しくありません。
そのため、海外で働く場合は就労ビザの状況に応じて働き続けたくても働き続けられない、キャリアが中断されて帰国を余儀なくされるリスクがあることを忘れてはなりません。
なお、駐在員の場合は、現地採用に比べて就労ビザの取得や更新に関する影響は少ないとされています。
これは就労ビザを取得したり更新するための要件を満たすことができるよう、勤め先の企業が策を練ってくれるからです。現地採用の場合は、ここまで雇用先が手厚くサポートしてくれることはめったにありません。
大学や大学院時代に海外留学をした方々の中には、日本国内で就職するのではなく新卒の時期から海外で働きたいと考える人も多いかもしれません。
しかし、新卒で現地採用として海外就職することは正直おすすめできません。なぜなら、日本国内と海外とでは採用された人材に対する企業の考え方や求めていることが異なるからです。
日本では新卒として企業に入社すると、新入社員研修など定期的に研修を受けられたり、先輩社員がメンターとなって業務をサポートしてくれるなど、ビジネスマナーや仕事を一から教えてもらえます。
一方、海外では大学を卒業したばかりの新卒なのか社会人経験があるのか否かは関係ありません。採用された人材は即戦力として期待されているため、企業は時間をかけてビジネススキルを習得させるようなサポートはしないことが一般的です。
そのため、新卒で海外就職をした方々が数年で日本に帰国しなくてはならなくなって日本で転職したとすると、同年代と比べてビジネススキルが未熟と見なされる可能性があります。
ですから、海外で働いてみたいという場合は、まず新卒のときは日本国内で就職をし駐在員を目指す、もしくは日本で数年働いてビジネススキルを身につけたのちに現地採用の形で海外転職することをおすすめします。
新卒の場合は日本国内での就職をおすすめしましたが、もしあなたが社会人だとすると、海外留学の後に海外で転職することは1つの選択肢になることと思います。
既に日本で働きビジネススキルを身につけているため、海外の企業から即戦力として採用された場合でも期待に応えることができるはずだからです。
また、海外で就労経験を積んで実績を残すことができれば、日本に帰国してからの転職活動においても企業へ十分なアピールができるため、海外に渡る前には入社が難しかったような企業への転職が実現したりとキャリアアップも不可能ではないでしょう。
ただし、キャリアの軸を意識した転職をおすすめします。
とにかくどのような仕事でもいいから海外で働いてみたい、という方もいるでしょう。そのお気持ちは大事にしていただきたいのですが、数年後に日本に帰国することを決めているのであれば、帰国時の転職活動で企業から「キャリアに一貫性がない」と見なされ、職探しに苦戦してしまうことも十分あり得ます。
海外転職を目指す場合は、海外でどのような仕事に就きたいかだけでなく、日本への帰国後にどのようなキャリアを歩みたいかもしっかり見据えた上で行うようにしましょう。
それでは、海外留学後の転職活動はどのように行ったらいいのでしょうか。
新卒での海外就職はおすすめできないことをお話ししてきましたので、ここでは社会人の具体的な転職活動の方法をお伝えしていきます。
社会人の場合は、日本に帰国してから転職活動をするか、もしくは海外留学後にいずれかの海外の国や地域で転職活動をするかの2つの選択肢が考えられます。
そのとき、どちらの選択肢だとしても人材紹介会社(転職エージェント)に登録をして企業の求人を紹介してもらうという流れが一般的です。
人材紹介会社を使って求人を紹介してもらったり入社に至っても、一部の例外を除いて求職者のみなさんは無料です。
企業側は採用を検討する場合には人材紹介会社に声をかけることがほとんどですので、インターネットの求人サイトには載っていないような企業の求人情報を多数得ることができます。
また、日本に拠点を置く人材紹介会社でも海外勤務の求人を扱っているエージェントがありますし、反対に海外に拠点を置く人材紹介会社でも日本勤務の求人を扱っている場合があります。
留学先の国や地域にも日系、外資、ローカル問わずいくつかの人材紹介会社があるかと思いますので、帰国を待たずに留学期間中に登録しておくと、焦らずに転職活動を行えるでしょう。
実は私がシンガポールで転職しようと仕事を探し始めた頃、人材紹介会社を介さずに私を雇用したいと言ってくださった日系企業がありました。
しかし、いつまで経っても就労ビザの申請をしてくれませんでした。しまいには、就労ビザを持たずに働くことを要求してきたのです。
シンガポールでは、たとえ報酬の発生しないインターンであっても就労ビザの取得が義務づけられています。もちろん、就労ビザを持たずに働いたら違法です。
そのときになって初めて、私は人材紹介会社に飛び込んだのです。そしてしっかりと就労ビザをサポートしてくれる信用できる企業の求人を紹介していただきました。
最初から人材紹介会社を使うべきだったと後悔したことを今も覚えています。
このように、海外で働くにも関わらず企業が就労ビザを申請してくれず、ビザがないままで働かせようとする企業が少なからずあります。就労ビザが取得できないまま仕事をすると違法ですので、それが明るみになった場合に不利益を被るのは労働者であるあなた自身です。
人材紹介会社を経由して入社が決まると、就労ビザの取得に関してもエージェントが入社前にしっかりと確認を行ってくれます。私自身の経験からも、海外転職の場合はなおさら人材紹介会社を使うことをおすすめします。
それでは、一体どのような人材紹介会社(転職エージェント)を利用すればいいのでしょうか。
日本国内にも、海外のさまざまな国や地域にも、日系、外資、ローカル問わずたくさんの人材紹介会社があります。このとき頭に入れておいた方がいいのは、日本国内で知名度が高い人材紹介会社が、必ずしもあなた自身と相性のいいエージェントとは限らないという点です。
また、日本国内では知名度が高い人材紹介会社でも、海外の国や地域によっては拠点を置いたばかりだったり、まだまだその国や地域での知名度が低いことも珍しくありません。
ですので、ご自身がどの国や地域で転職したいのかや、その人材紹介会社の求人紹介のスタイルを認識した上で、どのエージェントにお世話になるかを検討することをおすすめします。
人材紹介会社によって扱っている企業や求人が異なりますので、1つのエージェントに絞るのではなく、最低でも3社程度の人材紹介会社をお使いになる方がよいでしょう。
ここでは海外にも複数の拠点を置いている代表的な4つの日系の大手人材紹介会社をご紹介します。それぞれの特徴を記載しますので、参考になさってくださいね。
※各人材紹介会社(転職エージェント)の詳細は2024年3月時点の内容です。情報が更新されている可能性がありますので、詳しくは各企業へお問い合わせください。
人材紹介会社(転職エージェント) | 特徴 | 海外拠点 |
---|---|---|
JAC Recruitment(ジェイエイシーリクルートメント) | ・日本のほか、世界で10の国と地域で19拠点を持つ ・東南アジアで最大級の規模を誇るため、アジア圏の国や地域での転職に最も強いとされる ・アジアだけでなくアメリカやイギリス、ドイツなどの欧米にも拠点を持つ点が、他の日系の人材紹介会社とは異なるメリット ・いずれかの拠点で登録することで、条件次第では他の国や地域の求人も紹介してもらうことが可能 |
シンガポール、マレーシア、インドネシア、タイ、韓国、ベトナム、インド、イギリス、ドイツ、アメリカ |
RGF(リクルート・グローバル・ファミリー) | ・日本のほか、世界で6の国と地域で15拠点を持つ ・人材紹介のほか、人材派遣や求人広告なども手掛けるリクルートグループ ・海外拠点はアジアのみ ・中国に複数の拠点を持つため、中国での転職に強みを持つ |
中国、シンガポール、インドネシア、ベトナム、タイ、インド |
パーソルキャリア | ・日本のほか、世界で8の国と地域で14拠点を持つ ・インテリジェンスおよびテンプスタッフの流れを受け継ぐエージェント ・海外拠点はアジアのみ ・中国に複数の拠点を持つため、中国での転職に強みを持つ ・フィリピンと台湾に拠点を持つ点が他の日系の人材紹介会社とは異なるメリット |
シンガポール、マレーシア、ベトナム、フィリピン、インドネシア、中国、台湾、韓国 |
パソナグローバル | ・日本のほか、世界で12の国と地域に拠点を持つ ・人材派遣業に強みを持つパソナグループ ・アジアだけでなくアメリカやカナダ、フランスなどの欧米にも拠点を持つ点が、他の日系の人材紹介会社とは異なるメリット ・インドに拠点を出した時期が他の人材紹介会社と比べて早かったため、インドでの転職に強みを持つ |
中国、台湾、韓国、ベトナム、シンガポール、インドネシア、マレーシア、タイ、インド、フランス、カナダ、アメリカ |
ここまで、社会人の転職活動の場合は人材紹介会社(転職エージェント)を活用することをおすすめしてきました。
しかし、海外転職を目指す場合は、そのほかにも求人情報を得られる方法があります。ここでは、おすすめのWeb求人サイトを3つご紹介します。
Webサイト名 | 特徴 |
---|---|
キャリアクロス | ・日本最大級のバイリンガル向けの転職求人サイト ・運営は、株式会社キャリアクロス(人材紹介会社のJAC Recruitmentの子会社)が行っている ・外資系企業やグローバル展開している日系企業での英語を使う仕事の求人が、常時7000件以上掲載されている ・無料の会員登録後に求人を閲覧できるようになる ・全てのサービスを無料で利用できる |
カモメアジア転職 | ・運営は、人材紹介会社のRGF(リクルート・グローバル・ファミリー)の中国現地法人が行っている ・主に、シンガポール、タイ、ベトナム、インドネシア、マレーシア、インド、フィリピン、中国といったアジア圏の求人を載せている ・アジアだけでなく日本国内の求人も掲載されており、全体の求人数は2000件近い ・企業が直接掲載している求人もあれば、人材紹介会社が企業に代わって掲載している求人もある ・会員登録をしなくても求人を閲覧できるため、様々な国や地域の求人を比較検討するなどの情報収集がしやすい |
PARTNER | ・国際協力に関連する求人が、日本国内だけでなく海外勤務についても掲載されている求人サイト ・運営は、独立行政法人国際協力機構(JICA)が行っている ・JICAの求人情報以外にも、国際機関や開発コンサルティング企業、国際協力NGOやNPO、国際協力関連機関、政府機関や地方自治体、大学、そして民間企業などを載せている ・正社員だけでなく、契約社員や嘱託職員、またはインターンやアルバイトなど幅広い雇用形態の求人が検索できる ・会員登録をしなくても求人を閲覧できる |
留学先の国や地域には、日本人向けの生活情報などを発信している日本語のWebサイトが設けられていたり、日本人を対象としたフリーペーパーなどが発行されていることがあります。
私がかつて働いていたシンガポールやインドにもこういったものが存在し、その地で暮らしている日本人のほとんどがこれらから情報を得ていました。
中でもフリーペーパーの購読率は高く、当時勤めていた人材紹介会社の広告に人材コンサルタントとして顔写真と名前が掲載されていた私は、お会いしたことのない日本人の方々にも存在を知っていただくことができていたほどです。
こういったWebサイトやフリーペーパーには、その国や地域での日本人向けの求人情報が掲載されていることが多いです。留学先の国や地域での就職や転職を望んでいないとしても、どのような人材が求められているかを知るよい情報ツールになります。
日本へ帰国する方々に向けた日本勤務の求人が載っていることもありますので、留学後に日本で就職活動や転職活動をする場合にも役立つでしょう。
今回は、留学後に日本で働くか、海外での就職や転職を目指すかについて、メリットやデメリットを知っていただいた上で具体的な方法をお伝えしました。
日本はもちろん、海外の国や地域での就労は多様な文化や価値観に触れることができ、あなた自身の人生や生き方を豊かにしてくれるはずです。
この記事を読んでくださったみなさんが留学を経て、日本であっても海外であっても自信を持って社会で活躍されることを応援しています。
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