【2023年最新版】アイルランドワーホリ申請の流れから申請書の書き方まで徹底解説！

アイルランドは観光スポットが多く、ヨーロッパらしい街並みが多く残された国です。しかし日本人にとって馴染みが薄い国でもあり、ワーホリに関する情報も多くありません。

そのため「ワーキングホリデービザの申請手順が知りたい」「アイルランドワーホリにかかる費用が知りたい」といった疑問を持つ方も、多くいるかと思います。

この記事では、アイルランドのワーホリビザの申請手順や費用などを、まとめてご紹介します。アイルランドのワーホリを検討している方は参考にしてみてください。

なお、アイルランドのワーキングホリデーについて、費用やおすすめの都市、学校などは下のページでまとめているので、具体的な検討を進めたい方はチェックしてみてください。
アイルランドのワーキングホリデーの詳細はこちら

※記事内ではユーロをEURと表記します。為替レートは2023年4月27日時点での情報を参照し、1EUR＝148円で計算しています（※1）。

アイルランドのワーホリ申請に必要な書類リストまとめ

アイルランドのワーホリ申請をするにあたって、準備をしなくてはならない書類があります。

書類の中には、発行されるまで時間がかかるものも含まれているため、ワーホリを決めたらなるべく早く手配をしましょう。

下記が、アイルランドのワーホリ申請で必要な書類の一覧です（※2）。

• ・申請許可のメールを印刷したもの
• ・6ヶ月以内に撮影した証明写真2枚
• ・パスポート原本＆顔写真のページとスタンプが押印されているページのコピー
• ・履歴書（英文）
• ・最終学歴の卒業証明書or在学中は在籍証明書（英文）
• ・50万円以上の金額を示す本人名義の残高証明証（英文）
• ・滞在期間を保証する医療保険証or付帯証明
• ・航空券の原本とコピー
• ・申請フォームと申請料振り込み控え
• ・自分の氏名と住所を記載した返信用レターパックプラス520

申請前に準備する書類

アイルランドのワーホリは、申請書に自分の情報を記入し、メール添付をして申し込みます。申請書以外にメールに添付する資料・書類などはなく、申請許可が下りたら必要書類をまとめて郵送します。

申請が下りなければ用意した書類が無駄になってしまうため、申請前は費用のかからない英文の履歴書のみを用意しておくことをおすすめします。

英文の履歴書に、日本の履歴書のような決まったフォーマットはありません。Wordに自身の情報と経歴を記載するだけの簡易的なもので大丈夫です。

申請中や申請後に準備する書類

申請が下りたら、他の書類の準備を始めましょう。航空券は早めに予約を取らないと、入国希望日に間に合わなくなる可能性があります。

また、英文の卒業証明書や在籍証明書は、母校に申請をして用意してもらわなくてはなりません。英文の残高証明書も、口座のある銀行で発行手続きをします。

両者は時期によっては作成に時間がかかる可能性もあるため、早めに用意をしましょう。

アイルランドのワーホリビザの応募要件

アイルランドのワーホリビザを申請するにあたって、募集要項を満たしている必要があります。

ここからはアイルランドのワーホリビザを獲得するための条件について、確認しておきましょう。

アイルランドワーホリの応募要件

アイルランドのワーホリの応募要件は以下の通りです（※2）。

• ・申請時に日本に住んでいること
• ・最長1年間アイルランドで休暇を過ごすのが本来の目的であること
• ・申請時の年齢が18〜30歳であること
• ・扶養している子ども・配偶者を同伴しないこと（配偶者に申請資格がありワーホリ申請をしていればOK）
• ・有効なパスポート（6ヶ月＋滞在期間）を保持していること
• ・帰りの航空費用とアイルランドでの最低限の生活費として50万円以上の資金があること
• ・アイルランドでのワーホリは未経験であること
• ・健康かつ犯罪履歴がないこと
• ・滞在期間をカバーする医療保険に加入していること

パスポートの有効期限についての記載がありますが、申請時に提示は求められません。そのためパスポートの準備ができていなくても、ワーホリの参加申請はできます。

費用や医療保険に関しても同様です。申請時に証拠を提示する必要はないため、申請が通ったあとに準備をしても問題ありません。

ただし手続きに時間がかかることが予想される場合は、早めに用意をしておきましょう。

申請までの流れは？

募集要項を満たしていることが確認できたら、ワーホリビザの申請をしましょう。申請までの流れについて、ご紹介します。

STEP1：ビザ申請受付期間を確認する

アイルランドのワーキングホリデービザ申請には受付期間が定められています。

受付期間は毎年1月と7月に設定されることが多く、2023年も同様です。1月の応募は1月16日〜2月10日までのおよそ1ヶ月間、設けられていました。

7月の応募に関して、2023年4月現在時点では詳しい日付は未発表です。応募時期の詳細は駐日アイルランド大使館の公式ホームページで発表されます。

ワーホリに応募予定の方は、こまめに確認しましょう。

STEP2：パスポートの取得

パスポートの新規作成・更新は、申請をしてから受け取りまで1週間ほどかかります。渡航シーズンの場合は、さらに受け取り期間が長くなることも考えられるでしょう。

パスポートの取得をしていなくてもワーホリに応募はできます。しかし手続き漏れや発行遅延によるトラブルを防ぐために、パスポートはなるべく早く取得することをおすすめします。

STEP3：申請書のダウンロード

申請には、申請書類が必要です。アイルランド大使館のホームページで申請書をダウンロードしてください。

ダウンロードする申請書は全部で5枚あります。英語で記載されていますが、4・5枚目は申請書の日本語訳です。日本語の内容を参考にして、申請書の設問を埋めていきましょう。

STEP4：申請書類の準備

申請書をメールで送り、申請許可の返信が来たら必要書類を揃えていきます。必要書類は上述した「アイルランドのワーホリ申請に必要な書類リストまとめ」に記載してあります。

英語での記載が必要な書類もあり、準備に手間取ることが予想されるため、時間に余裕を持って取り掛かりましょう。

申請料はいくらかかる？

申請費用は、2023年4月現在で1万5,200円です（※2）。

振り込み方法は、申請許可の下りた方にのみ共有されます。メールを確認して、手続きを済ませましょう。

発給までに期間はどのくらいかかる？

アイルランドのワーホリ申請をしてからビザが発給されるまで、1〜2ヶ月ほどかかります（※3）。2023年7月の申し込みをした場合、渡航解禁日となる10月1日には間に合う計算です。

申請をしてから発給されるまでの間は、アイルランドの下調べや身の回りの整理をして、渡航日に備えておきましょう。

アイルランドワーホリ申請4つのステップ

ここからは、アイルランドのワーホリビザ申請における4つのステップをご紹介します。申請の流れを把握して、スムーズな手続きができるようにしておきましょう。

STEP1：条件のチェック

ワーホリ申請を始めるにあたって、申請条件を確認しましょう。

アイルランドのワーホリ申請の条件は、上述した「アイルランドのワーホリビザの応募要件」に記載しています。

応募要件の内容がひとつでもあてはまらない場合、申請の許可は下りません。特に誕生日には注意が必要です。

2023年7月よりも前に31歳の誕生日を迎えてしまう方は、応募資格にあてはまらなくなります。申請期間にあたる7〜8月が誕生月の方は、誕生日を迎える前に申請をしましょう。

STEP2：申請書の記入

申請条件を満たしていることが確認できたら、申請書に記入をしましょう。申請書はアイルランド大使館のホームページからダウンロードできます。

下記は、申請書をダウンロードして応募するまでの流れです。

• 1．トップページより「アイルランドワーキングホリデーの計画」をクリック
• 2．ワーキングホリデーページで「申請書・最終ページに和訳付き」をクリック
• 3．申請書（英文）をダウンロード
• 4．英文表記で申請書を作成
• 5．アイルランド大使館にメールで送信
• 6．申請期間終了の翌月の中旬まで審査

申請の郵送受付はしておらず、メールのみが受付対象です。また、ビザ申請書を提出する時点では顔写真の準備は必要ありません。

STEP3：書類の提出

申請書が受諾されると、返信メールが届きます。メールを受け取ったら、必要書類を提出しましょう。

「アイルランドのワーホリ申請に必要な書類リストまとめ」に記載した書類一覧を、ビザ申請センター（同会社VFSサービシズ・ジャパン）に書留で郵送します。

【同会社VFSサービシズ・ジャパンの宛先】
〒105-0021　東京都港区東新橋2-3-14エディフィチオトーコー4F
合同会社VFSサービシズ・ジャパン
アイルランドワーキング・ホリデープログラム係

郵送した書類のうち、パスポート・医療保険・航空券以外は返却されません。英文の履歴書や残高証明書など別のシーンで必要になりそうなものは、コピーを手元に残しておくことを、おすすめします。

また、書類が足りていないと受理ができず、ビザの発行が遅れてしまいます。郵送前に漏れがないか、再チェックをしておきましょう。

STEP4：ビザの発給

ビザ申請センターで書類の確認が行われた後、大きな問題がなければワーキングホリデービザが発給されます。申請から発給までの期間の目安は1〜2ヶ月ほどです。

ワーキングホリデービザは、書類と同梱したレターパックに入れて自宅に郵送されます。受け取ったら大切に保管しておきましょう。

また、ビザを受け取って入国後は、アイルランドの移民局か警察署で在留登録が必要です。あわせて社会保障番号の取得、税務当局への登録も申請をしなくてはなりません。

これらの申請については、下記の駐日アイルランド大使館が発行している、ワーキングホリデーガイドで詳しい内容が記載されています。

手続きの方法や問い合わせは、こちらをご確認ください。
駐日アイルランド大使館「アイルランドワーキングホリデーガイド」

アイルランドワーホリ申請のQ&A

アイルランドのワーホリに関して、他にも分からないことや不明点などがあるかと思います。ここからは、アイルランドのワーホリに関するよくある質問と回答をご紹介します。

Q1：いつ申請するのがベストなの？

アイルランドワーホリビザの申請受付期間は、毎年1月下旬と7月下旬ごろの年2回です。

それぞれ渡航可能期間が指定されているため、自分が渡航したい時に合わせてどちらかに応募をしましょう。

たとえば、3月21日〜9月30日までに入国を希望する方は1月に応募をするとよいでしょう。10月1日〜3月20日までに入国を希望する方は7月に申請をしてください。

また、アイルランドのワーホリビザの募集人数は800人と少なめです（※4）。応募者の選定が「早い者勝ち」で決まるとは限りませんが、応募が開始されたら早めに申請をしたほうが安心です。

Q2：健康診断は必要？

アイルランドワーホリビザの申請の際、健康診断書の提出義務はありません。しかし、ビザ発給の条件に「健康であること」が明記されています。

持病や健康状態に不安がある方は、大使館に相談をしてみてください。

Q3：有効期限はいつまで？

アイルランドのワーホリビザの有効期限は、入国から最大1年間です。「発給されてから」ではないため、注意しましょう。

Q4：却下される原因や理由は？

アイルランドのワーキングホリデービザの申請は却下される可能性もあります。却下の理由として、次の内容が考えられます。

800人以上の応募があった場合

アイルランドのワーホリビザの申請が却下される理由として多いのが、申請枠不足です。近年ではアイルランドの人気が高まり、ワーホリの応募者が増えています。

定員枠におさまるために、申請手続きは募集が開始されたら早めに取り掛かりましょう。

十分な資金がない

ビザを申請した時点で50万円以上の預金がないと、「現地での生活ができない」と判断されます。資金不足が原因で申請が下りないこともあるため、預金残高に注意を払っておきましょう。

Q5：本人以外でも申請はできる？

アイルランドのワーホリビザは、書類の名前や口座が本人の名義であれば、本人以外が申請しても問題ありません。ワーキングホリデービザの取得代行業者も数多くあり、複雑な書類作成や準備のサポートをしてくれます。

代行業者への依頼は自分でやるのとは違い費用がかかりますが、申請までの流れがスムーズです。時間がない方や申請に不安がある方は、利用を検討してみてください。

Q6：日本にいなくても申請はできる？

アイルランドのワーホリ申請の条件の中に「申請時に日本に居住していること」という内容が含まれています。そのため、日本以外に在中している方は、日本からアイルランドへのワーホリには申請ができません。

日本に帰国をして役所に帰国届けを出してから、申請をしましょう。

Q7：入国後、外国人登録は必要？

アイルランドに入国後、1ヶ月以内に移民局か警察署で外国人（在留）登録をする必要があります。在留登録をしていないと90日以上の滞在や就労ができません。

登録をすると外国人登録カードが発行されます。発行料として300EUR（約4万4,490円）が必要になるため、費用の準備をしておきましょう（※5）。

Q8：社会保証番号の取得について

アイルランド到着後は最寄りの社会福祉事務所で社会保障番号（PPS）を取得しましょう。

就労をするために必要な書類となるため、取得を忘れないようにしてください。PPSの申請にはパスポートや外国人登録証が必要となるため、用意しておきましょう。

Q9：就労するための書類は？

アイルランドで就労をするには、税務当局で登録手続きが必要になります。税務当局での登録には社会保障番号（PPS）が必要となるため、事前に取得を済ませておいてください。

また、滞在中に税金を多く支払いすぎないように、税金控除の「Form 12A」の申請も忘れないようにしましょう。「Form 12A」の用紙の準備や提出先の提示は、雇用主がおこないます。

Q10：却下の場合はお知らせがきますか？

ビザ申請が却下された場合、アイルランド大使館から却下理由を記載した手紙が送られてきます。

申請不可の手紙、もしくは申請許可のメールのどちらも何日も届かないことがあれば、駐日アイルランド大使館に問い合わせをしてみましょう。

アイルランドのワーホリ出発前に最低限やっておくべきこと9つ

アイルランドにワーホリビザで渡航をする前に、準備をしておくことがあります。

ここからはワーホリに向けて日本でやっておくべき内容について、ご紹介します。

1．学校探し

現地の語学学校に通う予定の方は、日本にいる間に学校探しを進めておきましょう。語学学校は、学校によって特色や学習方法が異なります。

留学エージェントを利用することで、語学学校の情報を効率よく集めることが可能です。

2．航空券の準備

アイルランドへのワーホリが決まったら航空券を手配しましょう。出発直前で取得すると高額な航空券になってしまったり、希望する便の予約が取れなかったりする可能性があります。渡航の日程が確定したら、早めに手続きをしましょう。

航空券の費用を抑えたい方は、渡航の3ヶ月ほど前から予約をしておくのがおすすめです。

3．仕事探し

アイルランドで就業を検討している方は、「FAS」の利用がおすすめです。FASとは日本でいう職業安定所にあたり、各地域に設置されています。日本人向けの仕事に出会える可能性もあるため、仕事を探す方はぜひ活用をしてみてください。

FAS以外にインターネットで求人広告を探す方法もあります。下記は日本人向けのアイルランド情報がまとめられたインターネット掲示板です。
MixB

仕事だけでなく、住居やモノの売買、サークルなど幅広い内容が検索できます。アイルランドのワーホリビザを持つ方の多くが利用しているサイトなため、情報交換にも役立つでしょう。

アイルランドの求人サイトを活用する場合は、下記がおすすめです。
Jobs.ie

職種別に求人を探せるため、従事したい職業があれば検索をしてみてください。

4．住居探し

アイルランドに到着後の住まいについても、渡航前に決めておきましょう。

アイルランド滞在中に住む家は、インターネットで探せます。下記はアイルランドのアパートや家、シェアハウスなどの紹介サイトです。
Daft.ie

地域や金額などの詳細を設定して、住まいを探せます。アイルランドの家賃の相場を知るのにも役立つため、ぜひ活用してみてください。

5．公的手続き

ワーホリ中はアイルランドに住むことになるため渡航前に役所に行き、「海外転出届」を提出しておきましょう。海外転出届を出して日本の住民票から名前を抜いておくことで、健康保険と年金の支払い義務がなくなります。

渡航前にしておくべき公的手続きのより詳しい内容については、下記記事で解説しています。アイルランドに行く前に、ぜひ確認をしておいてください。

留学前にするべき健康保険の手続きって？住民票や国民年金の手続きもあわせて解説
留学中、住民票はどうする？海外転出届が必要なパターン・必要ないパターンを解説！

6．海外保険

ワーキングホリデーの渡航期間に応じて、海外旅行保険への加入が必要です。海外保険に加入していないと、アイルランドへのワーホリ申請が許可されません。

海外保険は、保険会社によって保証の範囲や料金に違いがあります。比較検討をした上で、現地での暮らしに合った海外保険に加入を済ませておきましょう。

また、クレジットカードに付帯している海外保険があれば、確認しておくことをおすすめします。クレジットカードの保険では足りない分を、任意の海外保険でカバーすることで、保険費用を抑えながら安心して滞在期間中を過ごせます。

まとめ

アイルランドのワーホリビザはメールで応募ができ、必要書類は郵送手配となるため、申請の手間が少ないのが特徴です。

しかしワーホリビザの発給人数が他の国と比べると少なく、申請期限も限られています。そのため、ワーホリを決めたら早めに行動することが大切です。

準備をしっかり整えた上で、アイルランドでのワーキングホリデーを楽しみましょう。

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